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2009〜2011年までに国家破滅しそうな国
世界の平和を考えるべし
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世界の平和を考えるべし
トラコミュ・データ
テーマ名:
世界の平和を考えるべし
管理人:
四乃四四
さん
カテゴリー:
政治ブログ
参加メンバー:
22
名
トラックバック:
155
件
テーマ作成日:2007/10/13(土) 16:40
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世界の平和を考えるべし トラコミュ トピック
書き込み数:0/2(週/総数)
▼
2009〜2011年までに国家破滅しそうな国
2009/01/20
22:09
四乃四四
IMFを利用して辛うじて生きてる22カ国の先進国を含む貧困国。
アイスランドは国そのものをオークションに出しているから数千億円の資産がある国や個人は国を買える。
IMFの損失額2500兆円で回収の見込みは殆んど無いため、アイスランドに資金投入することは出来ない。
FRB(アメリカ連邦準備制度理事会)議長グリーンスパンとアメリカ財務長官ヘンリー・ポールソンが挙げた国家破産を順に並べるとアイスランド、ソマリア、スーダン、ジンバブエ、チアド、イラク、コンゴ民主共和国、アフガニスタン、コートジボアール、パキスタン、ブラジル、オーストラリア、カザフスタン、カナダ、中央アフリカ共和国、南アフリカ共和国、インド、韓国、台湾、日本、アメリカ、中国である。
GDP10倍の借金を抱えるアイスランド。
一夜で13兆円も増えるソマリア。
長期債務残高6百兆円のスーダン。
借金総額700兆円のジンバブエ。
債務総額620兆円のチアド。
債務総額800兆円のイラク。これのどこが平和維持軍の言う「安定した」のか。更なる貧困で暴動激化するだけである。
借金総額46兆8千億円のコンゴ民主主義共和国。
債務総額51兆7億1,600万円のアフガニスタン。
米国債務総額620兆円のコートジボアール。
IBRD(国際復興開発銀行)からの借入金5300億円が払えないパキスタン。
利子を一切支払っていず120兆円に膨れ上がったブラジル。
総額104億豪ドルの景気刺激策しても個人消費は伸びず、予算収入の48.9%が借金のオーストラリア。
借金総額804兆円で企業も海外から借金をして官民借金塗れなカザフスタン。
工作機械受注総額が71%減し収入を断たれた借金総額204兆円のカナダ。
借金を返済するための借金し90兆円にIBRDからの借入金膨れ上がった中央アフリカ共和国。
レアメタルで一発逆転を狙いながら360兆円のIMF借入したまま音沙汰無しの南アフリカ共和国。
パソコンのプログラムで世界一を誇りながらソフト需要激減し56兆円の負債が払えないインド。
IMFやIRBDから84兆3000億円を借り、GDP(国内総生産)の79.4%が借金の韓国。
台湾を襲った地震で被害総額40億円を負い、毎日63億円利息が付く台湾。
外需依存で国を保ち、世界大不況で外需が40%下落し借金1140兆円ある日本。
GDPの2倍5500兆円の負債を負い、「カリフォルニア州の破産」カウントダウンに入ったアメリカ。
中国に進出した海外企業が撤退を始め企業67万社が倒産し新卒者の45%が就職決まらず、職を失った失業者3000万人を超える中国。
これがニュースにも国会でも発表しない真実である。
どこをどうしようと景気が良くなる兆しなし!
レス(発言)
▼
09/01/20 22:12
返信する
1:
四乃四四
どう日本が足掻いたところで世界経済は破滅する。
拝金主義の崩壊である。
創価学会のメインバンク三菱UFJ銀行はモルガンスタンレーの筆頭株主となったがモルガンスタンレーの負債額は三菱UFJ銀行総資産の5倍あり破産する。
10/08/07 17:42
返信する
2:
智太郎
アメリカ:Microsoftの共同創業者ビル・ゲイツ氏と著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、6月に立ち上げた慈
善的取り組み「Giving Pledge」の呼び掛けに対し、40人の米国の資産家が、資産の半分以上を慈善事業に寄付すると
発表し、米国の大富豪に、生存中あるいは死後に慈善事業に寄付するよう呼び掛けることで、社会問題の解決に
貢献するという取り組み表明であり、大富豪が率先して寄付を宣言することにより、慈善事業への社会の関心を
高めるのが目的の1つと聞くが、やはり米国:アメリカ人は英雄を好む人種民族だと感じたが日本人には真似は、
出来ない事であろうと思う。賛同者の40人には、米:Oracleのラリー・エリソン氏やMicrosoftの共同創業者のポール・
アレン氏、米:eBay創業者のピエール・オミダイア氏、米:Qualcommの共同創業者のアーウィン・ジェイコブズ氏など
のIT関連者のほか、ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーア氏、映画監督のジョージ・ルーカス氏、ニュー
ヨーク市長のマイケル・ブルームバーグ氏らが名を連ねる。米国の資産家を対象に始めたこの取り組みは、今後
世界に拡大していく計画だ。
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